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省エネリフォームとは? 種類や初期費用から補助金制度まで

電気代やガス代などの光熱費の削減や、CO2排出の削減などにつながる省エネリフォームは、国や地方自治体も後押ししているリフォームです。
以前よりも夏の暑さが長い期間続いたり、気温が高くなったりすることが多く、電気代などの値上がりが続いていると冷暖房費も気になります。
そこで、光熱費の削減につながる省エネリフォームが注目されています。

今回は、省エネリフォームとはどのようなものか、その種類と費用相場、リフォームを行うことのメリット、対象となる補助金制度などについてご紹介します。
ぜひ参考にしてください。

目次

1.省エネリフォームとは?「省エネ」+「エコ」

省エネリフォームとは、冷暖房などエネルギー消費を削減するためのリフォームであり、エネルギー資源となる化石燃料を抑制することや、CO2削減など地球温暖化対策にも貢献できるものです。
「エコリフォーム」といわれることがあります。

省エネリフォーム

省エネリフォームは、一般的に断熱性能や遮熱性能を向上させるものや、エネルギー消費を抑えた高効率な設備機器の導入、太陽光発電など自家発電システムの設置などが挙げられます。

エコリフォーム

エコリフォームも、エネルギー消費の削減として断熱・遮熱性能の向上や高効率な設備導入など、同じ種類のリフォームに加えて、漆喰壁など自然素材を活用しシックハウス症候群の抑制など、住環境の向上も含まれます。

2.省エネリフォームの種類と費用目安

上述でも触れましたが、省エネリフォームは断熱・遮熱性能を向上させる目的があります。
具体的にどのような施工法があるか、費用の目安とともにご紹介します。

窓リフォーム

断熱効果の向上が期待できる窓リフォームは、省エネリフォームの代表的なもののひとつです。
夏の暑さや冬の寒さなど、窓は熱損失が大きい部分であるため、省エネ効果も高くなります。
断熱性能を高めるリフォームには次のようなものがあります。

窓リフォーム種類用目安
二重窓80,000円~/箇所
Low-eなどの複層ガラス
(ペアガラス)
50,000円~/箇所
窓全体の交換100,000円~/箇所
遮熱フィルム16,000円~/㎡
節電窓コーティング15,000円/㎡

内窓など二重窓の設置や複層ガラスの交換などは、費用を抑えて断熱効果を高めるには、大掛かりな工事ではないため、取り入れやすいリフォームです。
ただし、外気温と室内の温度差が極端に大きい環境に置かれると、「熱割れ」といわれるガラスのひび割れが発生することがありますので注意が必要です。

遮熱フィルムや節電窓コーティングは、既存の窓はそのままにガラス面だけに断熱効果を持たせるものです。
最も手軽に施工できることや、費用面でも抑えられるため費用対効果の高い窓リフォームといえます。

外壁

外壁で可能な省エネリフォームには、断熱リフォーム、遮断熱塗装があります。
断熱リフォームは、建物の外側、または内側の壁を剥がして断熱材を充填するものです。
既存の壁を剥がす必要があるため、断熱リフォームは比較的大掛かりな工事になります。

遮断熱塗装は、遮熱・断熱効果のある塗料を外壁に塗布するものです。
夏の強い日差しを抑える効果で室内の温度上昇を防ぎ、冬は室内で暖められた空気を逃がしにくくする効果があります。
断熱リフォームよりもコストが抑えられるメリットがあります。

壁リフォーム種類費用目安
断熱リフォーム壁断熱の施工:4,500円~/㎡
天井断熱の施工:4,000円~/㎡
床下断熱の施工:4,000円~/㎡
遮断熱塗装2,100円~/㎡

屋根

日射の影響が大きい屋根部分は、断熱リフォームにより省エネ効果が期待できる部分です。
遮断熱塗装や葺き替え、断熱材の充填や屋根カバーなどがあります。

根リフォーム種類費用目安
遮断熱塗装5,000円~/㎡
屋根葺き替え2,100円~/㎡
屋根断熱リフォーム瓦:5,400円~/㎡
スレート:4,100円~/㎡
ガルバリウム鋼板:5,100円~/㎡
アスファルトシングル:5,100円~/㎡
屋根カバー工事10,000円~/㎡

屋根の葺き替えは既存屋根の撤去も必要になるため、費用がかかります。
カバー工法は、既存の屋根をそのままにできるメリットがありますが、施工できるかどうかは屋根の状態にも左右されます。

遮断熱塗料は、大掛かりな工事を避けたい場合におすすめの省エネリフォームです。
屋根の断熱効果を高めることはもちろん、屋根面の保護も期待できます。

その他

省エネリフォームには、エネルギー消費を削減するために高効率な設備導入もあります。
熱効率の高いエネファームやエコキュートなどの給湯器を使うことで、エネルギー消費を抑えてCO2削減にもつながります。

太陽光発電など自家発電設備の設置は、CO2排出がなく、化石燃料に使わずにエネルギーを生み出し、環境にも大きく貢献できるリフォームです。

その他のリフォーム種類費用目安
高効率給湯器エコキュート:40万円~/台
エネファーム:100万円~/台
太陽光発電90万円~(3kWの場合)

3.省エネリフォームのメリット&デメリット

省エネリフォームは国を挙げて取り組みを推奨しているものですが、具体的にどのようなメリットがあるでしょうか。
くわしくご紹介していきましょう。

電気代やガス代などの光熱費を節約できる

断熱リフォームや高効率な設備機器を使うことで、電気代やガス代などの光熱費を削減できることは、大きなメリットのひとつです。
窓改修や断熱改修は、夏の暑さや冬の寒さを室内に伝わりにくくするため、室内温度への影響を少なくします。
その分、冷暖房費が抑えられ、エネルギー消費が削減されますので、光熱費を大幅カットにつながります。

生活が快適

断熱性能が高い住まいは部屋ごとの温度差が少なく、冬場のヒートショックの予防にもなるため、快適な生活が期待できます。
外気温に影響されにくいことで、カビなどの要因となる結露を防ぎ、住環境が向上します。

地球環境にやさしい

エネルギー消費を削減することは、石炭や天然ガスなどの燃焼によるCO2排出量を抑えることにつながり、地球温暖化防止に貢献します。
そのため省エネリフォームは、地球環境にもやさしいリフォームといえます。

災害対策にもなる

太陽光発電など自家発電設備を備えた住まいは、災害などの非常時に停電になっても、電力が使えるメリットがあります。
蓄電池を備えている場合は非常用電源としても利用でき、電気自動車の充電など災害対策として活用できます。

初期費用がかかる

断熱・窓リフォームや高効率な設備の設置、太陽光発電など自家発電設備などには初期費用がかかります。
光熱費削減が期待できるとはいえ、一定の費用がかかるのは避けられません。

しかし、要件を満たすことで国や地方自治体からの補助金を活用することもできます。
補助金を利用して費用の一部を補える場合がありますので、積極的に活用しましょう。

4.省エネリフォームで使える補助金制度や支援制度

ここからは、省エネリフォームで活用できる補助金や支援制度についてご紹介していきます。

住宅省エネ2024キャンペーン(国交省、経産省、環境省)

住宅省エネ2024キャンペーンとは、国交省、経産省、環境省の3つの省庁が協力・連携し、推し進めている事業です。
「子育てエコホーム支援事業」「先進的窓リノベ」「給湯省エネ2024事業」「賃貸集合給湯省エネ2024事業」の4つの事業があります。

補助金・支援制度補助額などの内容
子育てエコホーム支援事業子育て世帯、若者夫婦世帯:上限30万円/戸
(長期優良リフォーム:上限45万円/戸)

その他の世帯:上限20万円/戸
(長期優良リフォーム:上限30万円/戸)

期限:遅くとも2024年12月31日(予算上限で終了)
先進的窓リノベ窓リフォーム:上限200万円/戸

期限:遅くとも2024年12月31日(予算上限で終了)
給湯省エネ2024事業ヒートポンプ給湯器(エコキュート):上限8万円~/台
※性能加算、撤去加算あり

期限:遅くとも2024年12月31日(予算上限で終了)
賃貸集合給湯省エネ2024事業エコジョーズ、エコフィール:上限5万円~/台

期限:遅くとも2024年12月31日(予算上限で終了)

長期優良住宅化リフォーム推進事業(国交省)

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、一定の省エネリフォームを行う費用の一部を補助するものです。
「インスペクションの実施」「一定の性能基準を満たす」「リフォーム履歴と維持保全計画の作成」などの要件が必要になります。

補助金・支援制度補助額などの内容
評価基準型上限80万円/戸
認定長期優良住宅型上限160万円/戸
※三世代同居対応改修工事を実施、若者・子育て世帯が改修工事を実施、既存住宅を購入し改修工事を実施する場合は、上限50万円加算

次世代省エネ建材の実証支援事業(経産省)

次世代省エネ建材の実証支援事業は、壁や窓などの断熱リフォームを行う際に費用の一部を補助するものです。
次世代省エネ建材を利用していることが必要です。

補助金・支援制度補助額などの内容
外張り断熱上限400万円/戸(対象経費の1/2以内)
内張り断熱上限200万円/戸(対象経費の1/2以内)
窓断熱上限150万円/戸(対象経費の1/2以内)

住宅ローン減税【所得税、固定資産税】

一定基準のリフォーム行った場合には、対象工事限度額の範囲内において費用相当額の10%を所得税から控除する制度があります。
省エネ工事では、最大35万円の控除になります。

また、一定基準のリフォームを行った場合には、固定資産の減額となる制度があります。
省エネ工事では、1年間、1/3に減額されます。

グリーンリフォームローン

グリーンリフォームローンとは、一定基準を満たす省エネ工事のための資金に対して融資するものです。
特別な金利引き下げ対応、融資額は最大500万円、原則で融資手数料が無料、無担保、無保証となります。

5.まとめ

今回は、光熱費の削減や地球温暖化の緩和にも貢献できる省エネリフォームについて、その概要やリフォームの種類、メリット、活用できる補助金・支援制度などについてご紹介しました。

近年は気象の変化が大きくなっていることや、電気代・ガス代などの光熱費の上昇などもあり、家計負担も大きくなっています。
省エネリフォームは将来的にも光熱費削減につながるものであり、補助金対象であれば費用の一部の負担が期待できます。

これからリフォームをご検討の方は、ぜひ省エネリフォームに取り組んでみてはいかがでしょうか。

2024年06月28日 更新